悩ましい選択～年金か？一時金か？～

おいら、今月中に６０歳を迎えます。
ついに還暦です。(汗）

６０歳は、本来であれば定年退職となるはずでしたが、一足お先に会社をオサラバしちゃっているので、何ら感慨はありません。

「歳をとったな～、よくここまで生きられたもんだ！」
こんな程度ですかね。

最近は６５歳まで働くのが当たり前になってしまったようで、おいらの同僚達は、まだ現役を続ける人が多くて、働く機会が確保されれば、ず～っと働き続けるのかな？

６０歳は、もう一区切りの年齢ではなくなってきているのでしょうか。

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おいら、６０歳を迎えるにあたって、楽しみがひとつあります。

会社を辞めてから無職生活を３年半続けていますが、生活費は貯金を切り崩しています。
それを可能にしたのは、６０歳になれば「DB年金（確定給付企業年金）」と「DC年金（確定拠出年金）」が、受給できるようになるからなんです。

「６０歳まで生き延びれば、あとは何とかなる！」
３年半前の退職時は、そんな心境だったでしょうか。（笑）
その後も、６３歳からは老齢厚生年金、６５歳からは基礎年金が、受給できるはずだしね。

って、いかにも悠々自適な暮らしが待っているかのような書きぶりですね。（汗）
計算上では、今の日本とバンコクの二重生活をなんとか維持できる程度です。（大汗）

年金額が大幅に減らされなければの話ですが・・・。

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そんなわけで、今回の日本への一時帰国の最大のミッションは、「DB年金（確定給付企業年金）」と「DC年金（確定拠出年金）」の裁定請求を滞りなく終わらせることなのです。

それにはまず、どんな形態で受給するかを決めなければなりません。

選択肢は・・・。

DB年金（確定給付企業年金）の場合
１．一時金として全額受給
２．年金として１５年間受給
３．一時金と年金の併用

DC年金（確定拠出年金）の場合
１．一時金として全額受給
２．年金として　５年間　１０年間　１５年間　２０年間　のいずれかで受給

ここで判断に大きく影響を及ぼすのが税金。

一時金として受給すると、退職控除が使えるのでお得感がありますが、中々すんなりとは決められない事情が。

今、損得勘定を計算中なんですが、いろいろな問題が複雑に絡み合っていて・・・。

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まず頭を悩ませているのが、退職所得控除額の算出です。
一般的には、勤続年数で簡単に算出できますね。

勤続年数２年以下の場合　８０万円
勤続年数２年を超え２０年以下の場合　４０万円×勤続年数
勤続年数２０年を超える場合　８００万円＋７０万円×（勤続年数ー２０年）

おいらの場合は、勤続３８年なので２０６０万円が退職所得控除額です。

ただ・・・。

おいら、３年半前に退職した時にすでに、別に退職一時金を受け取っています。
その時は、退職控除額以内の金額だったので無税でした。

今回受給予定のDB年金（確定給付企業年金）とDC年金（確定拠出年金）を一時金として受給すると、退職控除額はいったいいくらなの？ってこと。

で、調べましたよ。
なんかメンドクサイ計算が必要なようです。
おいらが該当するのが、これ↓

前年以前１４年以内に支払いを受けた退職手当等について退職所得控除額に満たなかった時は、その１４年内の退職手当等の収入金額に応じ、その１４年内の退職手当等についての勤続期間の初日から次の算式によって計算した数（小数点以下の端数切捨て）に相当する年数が経過する日までの期間を勤続年数とみなします。

算式
１４年内の退職手当等の収入金額
８００万円以下の場合　その収入金額÷４０万円
８００万円を超える場合　（その収入金額ー８００万円）÷７０万円＋２０

はいはい、まずはこれを計算ね。
結果、おいらのみなし勤続年数は２２年とでました。

それをどうするのさ？

確定拠出年金資産（移行した資産分含む）のもととなる勤続期間（確定拠出年金掛金の拠出期間）（１年未満切り上げ）と、みなし勤続年数との重複期間を・・・。

わ～っ、めんどくせい！！！
こうやって、わざとメンドクサクして、個人で計算させにくくさせて、税金を毟り取ろうとしているわけね。


いろいろ調べて、なんとか計算してみると、おいらの受給総額は退職控除額をオーバーします。

こうなると所得税だけで損得を考えちゃダメなんですよね。
収入は住民税や国民健康保険料にも影響しますから、そちらにも目を向ける必要があります。

であれば、年金との併用も考えねば。

一時金でいくらもらって、年金としていくらもらうか？
その判断は一筋縄ではいきません。

受給できるのは嬉しいんだけど、ここまで悩ましいとは・・・。

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